鉄板物置の内部結露

結露については空気線図をみて空気の性質を知るのが近道です、その上で結露対策を考えるとその対策のポイントがつかめるかもしれないですね。

  1. 右端縦軸:絶対湿度
  2. 底辺の横軸 乾球温度
  3. 空気線図内部の赤色曲線 :関係湿度 

絶対湿度は空気中に含むことができる水の量です。関係湿度というのは空気の温度条件により含有できる水分の量が一緒でもその比率が変っていく湿度のことです。天気予報はこの関係湿度で語られています。

♦  空気線図からわかること。

  1. 気温(乾球温度) により空気中に含むことができる水分の量が変化する。
  2. そのために同じ空気中の水分(絶対湿度)であっても関係湿度が変化する。
  3. 気温が低いほど空気中に含むことができる水分は少なくなる。

例えば気温10℃の関係湿度50%付近の絶対湿度は0.003kg/m3関係湿度100%だと0.008kg/m3 ですね その差は0.005kg/m2

では気温25℃では それぞれ 0.010kg/m3 と0.020kg/m3 でその差は0.010kgです

屋根に積雪がある場合 天井の温度は0℃ですから関係湿度100%だと0.004kg/m3  降雪後気温が上昇しながら屋根の積雪が融雪すると 外気10℃の関係湿度が40%の場合絶対湿度が0.004kgですから

その空気が物置内部に入ると結露してしまいます。

例えば降雪中だと 気温は0℃ー最高2℃です 2℃の空気が庫内に入っても結露しにくいことは空気線図でご理解いただけますか?つまり2℃で関係湿度80%の空気が水滴に変わる 湿度100%に至るのは 気温が-3℃付近ですが 降雪時の屋外気温が0℃-2℃なら-3度には至りません。 (気温0℃近辺の雪温は0℃付近で -3℃はありえないからです)

そう考えると 降雪中に物置内部が結露することは考えにくいと思えます。

積雪が残った状況で気温上昇し、0℃の天井に関係湿度90%程度の空気が流入接触することで結露は必至となります。

  • TIP
  • 降雪が終わったら気温が上昇する前に、鉄板上部の雪を速やかに排除すること、

 

積雪10mでも OK ??

 現実には飯山だったらその設計積雪3mを超えることだって絶えずあるのでは? という疑問です。 一方僕が1トン程度を持たせようと考えた建物は 構造計算で根拠を模索すれば 積雪10m程度と計算ができるのです。

2017/2/17 の BLOG に加筆しました。

積雪荷重を受けるスパンは 9m      設計では 1ton/m2の荷重としましたイメージで設計しました、イメージ? 1000Kg や1トンというのは 直感的に重さのイメージが湧いてくるから設計の段階で1トンをイメージしたのです。

僕がいつも教えていただいている構造の専門家もいつもKg で話をされます、昭和世代なのでね。

さて 今は

建物への力は Knで示すことになっていますので 重さから力の単位へ。力の単位と聞いただけでもNをイメージしやすいのではないでしょうか?

では いざ

1000(kg)X9.8606=9807(n)=9.807(kn) になります。( 9.8kn/m2の荷重と言えば平屋だけ木造住宅の全体荷重相当です。)

その設計荷重を雪の深さで表すと 積雪荷重は4900mm  だいたい  5.0mの設計荷重です!! 一方で 飯山市役所で調べた設計積雪荷重は3000mmでした。 

ということは、飯山市役所の基準としている設計積雪3000mmを聞くと、最大で3mなんだと思いますね。ちょっと脱線しますが僕が福井の大きな病院の設計と施工管理をしている時が 昭和56年の大雪がありましたたくさんの 農業用施設や家屋も豪雪でひがいを受けたのです、いわゆる56豪雪ですが 平成30年になっても再びこの豪雪はやってきておりません、この様な自然現象の発生確率は期間30年とすることで 我々の人生スパンに於いて適切なのかもしれないですね。工事かなり遅延した記憶があります。この豪雪以降福井県の設計積雪はたの北陸地域よりも大きくなっています。

飯山に戻りますが、実際の積雪が6m超えたあたりから 倒壊する木造建築が随所に発生してもおかしくないといった具合だと思うのです。ここで飯山の設計積雪3mでなく6mと書いたことも、この稿で伝えたい部分です、つまり 周期30年での発生確率論と実際の建築物は飯山市の設計積雪量の2倍程度まで耐えることができる といった前提条件の中で決められた 積雪3m だと思うんです。

ただし 局部的な強度不足で部分倒壊がもっと少ない積雪で起こりえるし、3mこえれば倒壊が十分に起こると考えるのが安全上はただしいとも思えます。

さて ここで 積雪3mを超える積雪でも 局部的な損傷は除いたとしても6m程度まではなんとか持つのでは?その訳を述べましょう。


このBLOGで言いたいことはここから始まるんです、

 飯山だったら3000mmを超えることだって絶えずあるのでは? という疑問です。 (法律では 積雪1mを超えると 雪下ろしをする前提で設計も可能ですがそれにしても…..。

冬ごもりをしている様に見えちゃいますね。

それは 木材の圧縮、引っ張りなどの応力度はその1/3で査定しているからです。がどうでしょうか?あまり知られていない事だとおもいます。単純に言えば木材の許容応力度は本来の1/3で査定しています。 それに許容応力度の計算する時の計算係数を掛けて計算するのです。

1/3まで許容応力の査定値を下げながら計算では1.6倍しています。 


木材の応力度の安全割増

  • 1000kg/mm2–>9.8KN/mm2—>9.8X(1X1.6/3)=5.2kn/mm2  つまり 9.8kn の耐荷重は5.2kn /mm2の耐荷重と査定されます ですから 飯山市役所の指定する積雪3000mmというのは約2倍程度の安全側余裕があるという事になります。

今回の設計が 上記のように 積雪荷重1000kg/m2なら 計算荷重は9.8kn/m2 積雪なら4.9mですが 安全余裕度を掛け算しますと 4.9X(3.3/1.6)=10.1mの積雪になりますか。

ところで 2017/2/12 の積雪ですが この写真ではかなり少ないかんじですね??

今日あたりから本年最大の積雪になりそうですね 来週ぜひ見に行きたいです。

2017/2/12 のBLOG から。屋根は水平にして隣地への落雪防止のためのファンスを設けています。

 

 

車庫の内装制限を考える。

  • 車庫の内装を構造用木材で施したガレージを希望する施主は多い。

木造ガレージの屋内写真では壁面や天井面に木材が使われているケースをたくさん見る事ができますし、キットガレージの会社のホームページのほとんどそのような写真が掲載されているのが現状です。ところで 私は以上を弾劾する訳ではないのです ニーズがそのように至っているのか あるいは 内装制限の必要性について社会が認めていないのかもしれないですね、ですから 告示レベルで現実に沿った法改正をすべきだと申したいのです。 日頃からの筆者の持論である小規模住宅用のスタンダードを作ることができれば その中で解決すればいい、小規模住宅が対象であれば緩和することも考えやすいと期待できます。

大型トラックが出入りする 船舶やその他資材の格納庫。自動車車庫ではないので内装制限はない左の壁は22条対策。

海外の小規模建築の規格


オーストラリアだと AS、  北米だと IRC などがありますよね。 ですから 例えば Japan Home building  Standard   JHS  を作って 北米などで AS やIRCを満足する建築材料や設計のための論理構成をわかりやすくできます。(大規模な建築に言及する必要がないのですから)。 経営コンサルタントの大前研一氏が”日本の論点2019-2020”で述べるように海外の建材が使えるともっと建築コストはさがりますね。

囲い込んだ”専門知識”は小規模建築の基準ができれば”常識”に変えられる。

大前研一氏が言及しない部分を加えましょう。それは ホームビルダーのレベルを向上させる事です。そうすれば 住宅工事や住宅資材ともどもその 上層部のみが知る知識の囲い込みがなくなり階層社会が緩和されて 街の大工さんや小規模な工場が窓をはじめとした資材の提供もできますね。小規模建築であれば 法37条(✴︎注釈参照)ももっと緩和できるので海外の優れた資材が使えます。

つまりここで論ずる建物規模の数万倍の容積をもつ建築物や不特定多数の人々が利用する建築物と小規模な住宅建築を一つに括ることが問題なんです。

ここで本題の車庫の内装に戻ります。

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住宅におけるガレージには壁面や天井面を不燃材や準不燃材で被覆しなくてはなりません。ただしあくまでも天井面 と 壁面 なので空中に木材があっても問題になりません。

天井面(鉄板-不燃材)の面積で木材(可燃物)の面積が天井面積の1/10ならOK

天井面が準不燃材であればトラスの木材が空中にあっても法律をクリアします, すなわち 天井や壁共表面積の1/10以内であれば天井面や壁面に木材があってもクリアできるんです!

ちなみに2×4や2×6でトラスを作るとトラスの木部は屋内側からみて楽しむことができます。

等々。

と 一見物知り顔で述べてしまいましたが、このような事が 複雑な建築基準法やその関係図書に記されています。ただし誤解を産みやすいのも事実で、一部の専門家のみが情報を知ることになり、この部分が 住宅産業の階層を保持するための道具になっているのです。車がポピュラーであれば、数こそ違え 自動車車庫もポピュラーなはずです、その建物の屋内仕上げについてはある程度常識の範囲に近いレベルで皆が知り得る情報とすべきことです。

べつに?不便をかんじませんよね?? そのように社会構造ができていますしね。 しかしその状態から解放されたら 住宅はもっと安価になり、国民の資産は大きく増えると思います。戦後の持ち家率向上とは違って、ハイレベルな持ち家率の向上になります、つまり 持ち家がローンの負債でなく資産として各個人の物になると申せばどうでしょう? 

自動車車庫の内装制限!!?? 

( 壁面 天井面の仕上げは準不燃材や不燃材を使わねばならにという内装の制限 )

 この内装制限に関する法律の解説をする訳ではありません、ガレージという危険物を積んだ乗り物を収納する建物の安全性はどこにあるのか?あるいは内装制限を拒否する方法、あるいは我々設計事務所の矜持について考えます。

  •  賛否両論?一方部屋の名前を変えての申請をとる方法があります。(敢えて危険な言い回しをしています。)

「リビングルームに車をいれてもいい」と言った発想もありですね。私たちや行政機関がどう考えてもガレージじゃないの?と思っても施主の責任で「違う」となれば 確認申請を得てさらに完了検査は合格となるでしょう。 さあ あなたはどうしますか?法令遵守をと言いながら下記のごとく用途に係るものは、施主のあなたが決めることです。


  • 弊社WebSite では ごく当たり前にガレージの屋内仕上げについての仕様や金額類を表示していますし写真もそうですね、その甲斐あってご理解度が高まり、最近のお客様で木質壁を露見したいと発言される方は大幅に減っています。まだ露見を許す企業もある様子ですのでそちらにいかれるのかもしれませんね、

  • 僕たちの矜持と施主の自己責任。

 1;設計事務所としては施主の要望に対して十二分に法律を説明して差し上げることが大切でしょうね。施主の意見を論理的に否定する材料がない限り私たちは施主の意見を尊重します。 それ以上の追求はナンセンスですね。確認申請機関で 「これ どう考えてもガレージでは?」との問いかけに『施主の言う用途に異論を唱えるのは僭越すぎますよ、でも私もガレージだと思ってはいます。』と申請機関の意見に同意しながらも 「施主は物置として使うつもりですから それ以上は言えませんよね」と答えます、たしかに これから数十年にわたって使われる建築物です、その瞬間は そうすることで建物の内装制限は不要になります。

 2:完成後の法令遵守のために屋内にDIYで屋内み面材を貼ることを約束するお客様もおられますし、その逆の方もおられます、すなわち引き渡し後ご自分で石膏ボードなどを撤去される人もあります。十分に法律を説明してあれば 僕はそれでもいいとおもうのです。用途までの干渉はできません。

用途変更などは施主の自己責任です。でも法的なことはもちろん 用途変更の際の改造商法や準不燃材の選別、施工要領なのについてのアドバイスをします。 物置で申請しても やはり法令遵守を希望される施主もおられます。

法律の有無に関係なく、ガレージの安全性を考えるべきだと思います。

  • 正直いって平屋のガレージ専用建物であれば この内装制限というのはナンセンスだろうと思うのが私の本心です、安全を願うなら下記の2方向避難でしょう。
  • あと私たちがやるべきこととして屋内にある車両またはその関連施設が火災の原因に至ったケースがどの程度あるのか?を調査したいとも思います。
  •  住居に組み込まれた建物で設計段階にそのようなお話をいただくことがあればお断りですね。(幸いにもそのようなお客様に遭遇していません やはり世の常識として ビルドインガレージはみなさん内装制限を普通に受けいてくださいます)
住宅にガレージを組み込んだ例 ガレージは準不燃材で区画している。(長野県には条例も整備されている、24条 25条)
  •  単に法律を守る以外に僕たちがいつも留意しているのは 二方向避難です、やはり自動車の火災が怖いので 母屋に組み込まれたガレージについてはしっかり防火区画をしています。(長野県では県条例で決められていますが多くの地方でもそうではありません,長野県は厳しい!)一方、法律論に終始するのでは不十分です、法律とは別に設計者は安全性を考慮すべきです。2階が居室(多目的室)の場合は窓から飛び降りても脱出できるように1箇所は大きな窓を設置するようにおすすめしています。 長野県の法律の様にに2階への通路に防火ドアを設けても 2階から避難できねば意味がありません。


ガレージ横の部屋は物置としての設計。内装制限の区画を示す好例。実際はエンジンのないキャンピングカー用の収納スペース  (宮城県の作品)

「隣り合う部屋が居室で内装制限対象外という事例」を紹介しましょう。 つまり自動車が止まっている空間以外は内装制限に対応していないケース。というか これが法律そのものです。宮城県県庁の建築指導課が担当されています。

最後に法律の文書を書きます。

特殊建築物と言う名前が 一般の専用住宅と異なる様に読み取れるのが問題なのかもしれませんが よく読むと…..

なぜ内装制限が必要かは以下の法律によります。

1 建築物土地に定着する工作物の内柱もしくは壁を有するもの。(以下略)

2:特殊建築物(とくしゅけんちくぶつ)とは、建築基準法第二条二項で定められた「学校(専修学校及び各種学校を含む。以下同様とする。)、体育館、病院、劇場、観覧場、集会場、展示場、百貨店、市場、ダンスホール、遊技場、公衆浴場、旅館、共同住宅、寄宿舎、下宿、工場、倉庫、自動車車庫、危険物の貯蔵場、と畜場、火葬場、汚物処理場その他これらに類する用途に供する建築物を言う。

以上から「内装制限」がかかります。

 一部の人が囲う専門知識をやめて皆の知識になれば。そしてその常識とも言える専門知識を持って、大工や工務店が住宅の元請けとなり あるいは 各部品の製造流通が盛んになれば 小規模でローカルな窓や建具メーカーが沢山生まれるかもしれません 資材も工事する会社の 縦の系列がなくなり 住宅建築費は 50%低下。債務が残るマイナスの資産から解放された日本人の個人資産は大きく増大しますよ!!!そのためにも建築基準法(小規模建物のスタンダードを)を作り直す必要があります。

100坪近い広さを持つ住宅の1階部分。屋内は全て準不燃材で被覆している、ラーメン構造の様に見えるのは せん断力を分担する壁と2階床梁の組み合わせている部分 枠組の木造建築。

(✴︎注釈) 法37条の 要点 主要構造である部分はJIS ・JAS・国土交通大臣認定品 が必要。


法37条 :建築物の基礎、主要構造部その他安全上、防火上又は衛生上重要である政令で定める部分に 使用する木材、鋼材、コンクリートその他の建築材料として国土交通大臣が定めるもの(以下この条において「指定建築材料」という。)は、次の各号の一に該当するものでなければならない。

一 その品質が、指定建築材料ごとに国土交通大臣の指定する日本工業規格又は日本農林規格に適合るもの
二 前号に掲げるもののほか、指定建築材料ごとに国土交通大臣が定める安全上、防火上又は衛生上必 要な品質に関する技術的基準に適合するものであることについて国土交通大臣の認定を受けたもの


 小規模建築のための標準

小規模建築のための標準。

 小規模な建物の設計や施工の基準を現在の建築基準法と独立して作ることができればいいですね?

ユーロ物置では その 風対策としてのオーストラリアの小規模建築用 オーストラリアン スタンダード(AS) を利用しています。

  風力が建物に対してどのように働くのか? を査定するための 下図は国土交通省告示1454をもとの描いたものです。(ユーロ物置ハンドブック )この図からわかることは 周りの状況ではなく、建物の高さだけの要素で考えています つまり建物が地表から離れるほど「地表と風の摩擦抵抗」の影響度が減衰するからです、地域的な「地表と風の摩擦抵抗」の分類というのは 「都市計画区域」と「都市計画区域外」という 行政上の区域でもって 区分しているのは根拠としては理解できない部分です。つまり、都市計画区域外 というのは 確認申請も不要な郊外地域がその代表ですが、森林地帯でもひらけた牧草地でも同じ分類で、このような法律が現存していることが信じられません。

ともあれ建築基準法による建物設計風速の計算はこの部分だけは乱暴ですが他についてはしっかりした公式があって基計算できます。そのために煩雑な部分もあって、PCの助けを借りやすい現代でも煩雑です。最終的には全体の風による壁せん断力の査定は施行令に基づく簡易計算でチェックする。などですが  各部の許容応力度の確認など計算が連続して行くわけですね。つまり複数の計算を連結することで建物の許容応力を決めていく作業になります。いつもこの方面の計算をしている人に限り素早く計算し結果を導くことができますが 普通の人ならその分野の人に計算を依頼することになってしますね。で 小さな物置の設置場所の検討や建物の設計や施工をするひとが 収益の次に知りたい部分として 自分が携わるプロジェクトの正当性だと思うのですが、まったく根拠がない中で前例や慣習にしたがって設計や施工を進めるだけで技術的な根拠がないままにそのプロジェクトが完了します。

それでこの国のシステムが成り立っているのですが結果的に技術的な部分は大きな組織のみが知り得て、街の工務店が知り得ない構図は小規模建物の価格を押し上げているわけでです。なので海外の2倍近い販売価格にいたっています。

そうすると資産と負債のバランスのなかで 負の資産をもつリスクを考える人が増えてしまい、よりグレードの高い住空間への価値判断が変わってくると思います。

以前申しましたが、海外では国際的な小規模住宅専用のスタンダードがあって誰でもがわかりやすい情報のなかでプロジェクトを進めているのですが、この国にはその標準となる情報が世間に広める努力もなされていない事実にはこの驚くばかりです。

オーストラリアでは、AS-4055 という わかりやすい風速を査定するためのスタンダードがあります。

https://www.cornellengineers.com.au/wp-content/uploads/2018/03/Wind-Classification-to-AS4055-2012.pdf

もっと直感的に、しかも論理的にユーザー自らが考えて物置や小屋の設置位置を考慮することができます。 さらに踏み込んで、その風速査定値の超えるリスクの発生確率でまで販売店およびユーザーも共に理解できると思います。

ユーロ物置ハンドブックでは 建築基準法で定められている各地方の設計風速をもとにして、このAS-4055の考え方を当てはめました。

AS4055では以下のような分類があって、設計風速(風の影響度)が把握し易い。

1:建物周辺の地面の状況 畑? 湖? 市街地? などなどの具合。

2:地形 (地表の勾配 アップダウン)

3:設計する建物直近の風遮蔽物の有無や有効度合い

以上のファクターから 実生活と直結したイメージを描くことができます。

詳しくは ユーロ物置ハンドブック をご覧ください。

International Residential Code

 

木造住宅はInternational Residential Codeだと理解しやすい。

https://www.iccsafe.org/codes-tech-support/codes/2018-i-codes/irc/

この国際規格を日本でも利用できるようにするべきです。(MAPでは日本も緑色に…)たくさん文献がありますので和訳することができれば素晴らしい!!

木造のお家を市井の大工さんにお願いできるケースは稀なことだ。それも製材したての木材を現場に運んで、のこぎりで切って床や壁を作っていく。全部工場でプレカッ

VTRについて:小規模な建物は全て現場施工も選択肢。雨天など天気の対策が重要。ただし構造用合板は耐水性が高くまた木材が短期間濡れても問題はない、建物が出来上がると外壁の剪断力壁は何10年も内部結露にさらされるため目に見えないだけ。一気に立ち上げて屋根壁の仮防水(ハウスラップ)を行う。

トしたものを積み上げていく、設計者が決めた金物や耐力壁を設けていくことに終始する。つまり 海外でも日本でも大工さんには自分の作る家の全体を掌握する必要はないし ある部分を請け負うのであれば 、図面を理解する方向は工数と請負金額のバランスが最も気になるところ だから 作っている建物の姿はみえてもそこに込められている 設計者の考えは「見えていない」。全体的な部分は工事施工管理や設計事務所などが掌握するのが一般的だろう。確かに昔よりも「建築設備」や「建築構造」や確認申請での「集団規定」(建物を建築ことにおいて 周辺の公共性についての吟味)など細分化は否めないかもしれない。

ホームビルダーを見る限り日本もアメリカ・カナダも同じ?

でも昔よりも高度な各分野の専門スキルが必要!という意見は賛成できない。大きいといってもせいぜいて100坪以下のプロジェクトなので専門分野を細分化する必要性はなく むしろ 総合的な技術知識はもちろん 資材の供給 渉外交渉 そして 収益性の創造 など 全体を把握できる有能なコンストラクションマネージャーの存在が重要。それは日本とアメリカ.カナダなど同じことだと思う。しかし日本は何重もの系列組織で多くの住宅産業が成り立っている。それが建築コストに大きく影響するのだ、そこが大きく異なる。

大前氏の著書では資材の寡占とある。加えて、情報も寡占と言いたい。

 全ての部分で共通することとして、行政機関に近い機関は情報を囲い込むし、情報を伝えることがあっても 無料提供はあり得ない、公に近い組織のみが情報を抱え込んで彼らの特権意識を満たしている。行政機関に近い機関というのは技術的改革や進歩変革をいち早く伝える役目があるのではないか? だから彼らの出版物は 実務本を装いながら 告示の説明不足を補完する役目で存在する。 しかし安全で安価な建物を供給する必要があるのに自分たちで囲い込んで世に広めない。 筆者は過去に住宅金融公庫(住宅支援機構の前身)の仕様書以外に海外の文献の知識と併せて、住宅を作ってきた。それは建築基準法を図解した施工要領書としてである。設計における部材強度の判定などには使えないので海外の資料を参考にして来た。

スパンブックもない?                            小規模木造建築の構造計算は足し算と割り算だけなのになぜ難しく思えるのか? 

日本には木材の強度がわかるハンドブックは現在もない。筆者ではソフトウエアを自前に開発し都度構造チェックをできるようにしているが 日本ではなぜスパンブック(木材の支点間距離 を 撓みなど応力度より適切な木材を選定できる)がないのか不思議でならない。あと 付け加えるなら 偏心率の計算である。煩雑なのでソフトウエアを 行政機関が準備するだけで 耐震性能は大きく進歩する。構造に一貫計算ソフトではなく 部分的な応力度計算が 手軽にできれば前述のように 確認申請機関は設計者に対して自らの都合による正善説をやめて設計者と向き合い 構造設計について協議と確認をすればいいのだ。(法令に基づく計算が必要)

 私の作成した構造計算のアプリを提供することも含めて、大工さんや工務店の方々が構造的な認知度を高める方向ずけができる。そうすると「なぜここにこの釘がどの程度必要か」というのがなんとなく会得できるのでは無いか?

IRC (ICC)からの出版物は木造建築の標準仕様 施工要領の条件を満たす。

以下Web 自動翻訳

IRC   (International Residential  Code)   国際的には、規範関係者は、一世帯および二世帯の住居およびタウンハウスの設計および建設を3階建て以下の階級に対応する、最新の最新の住居コードの必要性を認識しています。 International Residential Codeは、大小を問わず、すべてのコミュニティの公衆衛生および安全を保護するモデルコード規制を通じて、これらのニーズを満たすように設計されています。

はなしは 少し戻る、カナダやアメリカと筆者の体験も含めて比較してみよう。

日本の木造住宅建築にはどうしても合理的だと思えない部分がある。4つの視点で考えてみる。

1:Framingと言われる枠組みの壁による工法がほとんどで日本のような様々工法はない。

耐震性に劣る日本の軸組工法故に様々の施工要領が開発されているので煩雑である、設計における机上の考えが現場に反映されないリスクもある、また4号建築として構造の吟味は不要として確認申請を通過できる。そこはは海外の枠組みFramingの制約と構造計算の必要性と比べて真逆である。

2:様式建築がたくさんあってユーザーもビルダーも建物の概念を理解できる。

自分の先代と同じ建築を要望する歴史は日本になく、モデルホームから自身の生活スタイルを学ぶ。

3  : 民間レベルに於いても工法などについてのノウハウが大きく公開されていてエンドユーザーでも理解できる。

 公が示す施工要領書の役目を果たすものは、支援機構の「フラット35」と呼ばれる仕様書しかない。フラット35といわれる融資方法を記載しあものが工務店での「金科玉条」。

4:  国際規格があり、そこからわかりやすい技術的な解説書も多く出版されている。

 日本では住宅支援機構の仕様書や文献がその役割を担っているのはいかがなものか?木造建築は住宅とはかぎらない。                                                                            私は 木造建築の技術的な参考書を否定するものではない。学会による各種文献を参考にして設計することが多い。 ここで述べたのは法令遵守関係を満足させる施工方法や設計にディテールを参考にする標準資料がこの国に存在しないということである。

今の法律とは別に 小規模な建築のルールを決めることができれば 日本の住宅はもっとよくなる。

                        寡占や独占の資材供給や その メーカーに配慮した建築基準法、海外資材を使うための高いハードルなどを解決しながら (大前研二著作 日本の論点 参照)あたらしい法律を創ることが必要。

小規模建築の確認申請について。   国際住宅建築規格とは?

確認申請」:建築主は申請書により建築確認を受けて、確認済証の交付を受けなければ建築することができない。これから建てようとする建築物が建築基準法令をはじめとした建築基準関係規定について適合するかどうかを機械的に確認する作業に過ぎない。 出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

申請機関は主に集団規定をみる。しかし場合により構造計算書も吟味すべき義務がある。しかしほとんどは……。触れない。

いわゆる「4号特例」と呼ばれる構造計算類の審査省略といった部分ではなく。国土交通省告示に示されている仕様規定を逸脱する部分には構造計算図書が申請上必要書類となる。この部分は自らの都合で4号特例と混同してしまう検査機関が大多数であることに驚く。

特に日本では枠組み壁工法と言われる法律上「特殊化」した木造建築には往々にして構造計算書の添付が必要である。日本方式の木造建築のために4号特例がある。海外のフレーミングによる木造建築はツーバイフォー(海外ではそんな呼び方はしないし私も使いたくない)とよばれる厳しい仕様規定がある。しかしこの国土交通省の仕様規定ははたしてどの程度耐震性能向上に寄与しているのかは疑問である。

というのも 北米の構造上の規定を模倣しながら単純により厳しくしているだけの代物に見える、多分にそうであろう。海外の規格を真似るのであればもっと素直に真似ればいいのだ。この海外の木造のフレーミングはもともと耐震性能を有しているにも関わらず資材と構造の規定は厳しい。

カナダでは 片持ち梁 スパン1.2m に対して 日本では0.91m  であって構造設計では1Pと呼んでいる。が各国で慣習的に用いられている面材の規格寸法に基づく。その他ネダの設置方法は日本式寸法採りをその根拠としていて全く工学的での論理上の規定ではない、結果的にはより厳しい方向の仕様規定が生まれた。模倣において、より厳しい仕様規定を作るほど簡単なことはない。つまりイージーな仕事だと断言できる。

国内規格の整備がまだ 未熟な 阪神淡路 と 東北 熊本 で海外のフレーミング方式の木造の生存率は全て同じ97 %と言われている 筆者施工の建物の生存も含め 1995年の阪神淡路も2016年の熊本地震も同じ生存率であり 改善されていないことは明白であり、無駄であった。大前研二氏が 「日本の論点」 での述べる 厳しい建築基準というのは この部分かもしれない。

国土交通省告示での具体化されている仕様規定が国土交通省令で具体化すればするほど逸脱する部分の構造計算が必要になるのだ。そして構造計算の見方考え方を検査機関に教える羽目になる。

4号特例による申請(日本式木造)がほとんどであるから。大手を除いて、民間確認申請機関を始め都市レベルの確認申請機関では構造計算の吟味するスキルは不要だしスキルも無い。

繰り返す

り厳い仕様規定であれば構造計算書を申請機関が吟味すべき義務が増大していく。 だったら 日本式建築工法と同じ様に4号特例を使える様にしてあげれば確認申請機関は堂々と仕事ができる。

我々も確認申請機関に構造計算の吟味の仕方を教える手間も省ける。

 

国土交通省告示の弊害。

このように 省令を改善すればより合理的になるのに長期間放置される。ここで言及しているのは法律でなくて省令である。改善改定も省令であれば小回りが利くと思うのだが。

話は変わって スチールの国産物置について述べたい。

 述べた様に国土交通省-省令 建築基準法の告示に吟味不足な条文があっても修正されず、年月を重ねるにつれて いわゆる違法建築物は増えていく。

審査は「集団規定」としているので 確認業務は進む。

そもそも確認申請というのは 建物本体については基本的に設計者に委ね、申請機関は「集団規定」と呼ばれる建築物が設置される敷地を中心とする地域性に立脚した審査をおこなっている。

そうすると

物置などの小規模な建築物は違法であっても社会的な影響度が小さいし上述の様に申請機関は審査をせずスルーする。審査は「集団規定」ばかりである。故に 確認申請も不要な建物にいたれば ただしい考え方の風評も生まれない。少なくとも 違法建築は何万箇所も生じているだろう。

 

小規模建築の違法例

 鉄の物置の基礎である。風評が喧しいがコンクリートブロックは全て違法であるから日本中いたるところがそうである。つまり 告示が出る前はまさに特例であってブロックも許されていたハズであるが告示出現によりブロックの基礎は違法になった

国土交通省告示 1347号-1-1 では 

木造の建築物のうち、茶室、あずまやその他これらに類するもの又は延べ面積が 10m2以内の物置、納屋その他これらに類するものに用いる基礎である場合。

                  以上により 鉄の物置は10m2以下であっても 鉄筋コンクリートの基礎を使わねばならないと解釈せざるを得ない法律に直面していた。

筆者は国土交通省住宅局建築指導課に何回も電話を使ってこの1347-1-1の趣旨をヒアリングした。

回答は 「1347-2 の構造計算をすればブロックの基礎もOK。」というのが最終的な答えだった。

と 言うことは 条文の10m2以下の建築というのは 木造に限るとの見解でもあったし、造園業者さんや物置を設置する職人さんなど 職種の違い人々に「構造計算」はあり得ないだろう、特に確認申請が不要な10m2以下の物置で 誰が構造計算をするのか?国土交通省の技官はこの程度の良識である。

多分に遡及されるからいいものの、平成12年から平成29年まで17年間もの間建てられたスチール物置全てが違法建築物であった。 

だが しかし 10m2以上の鉄の車庫や物置の基礎はブロック基礎は 「1347-2 の構造計算をすればブロックの基礎もOK。であるが やってるわけがない。完成検査時点で計算書の提出も求めていないのが現状だろう。

誰もがその問題点については理解をしていたハズ。 それが問題。

 だから風評を作り、風評にスガル。ちゃんとした工務店や大手ホームセンターであればこの程度の齟齬を知らないとは言えない。それを顧客に伝えず黙って、販売を重ねてしまった。 そんな仕事を恥ずべきだと思う。

大手ホームセンターは 後ろめたい気持ちで物置を販売据付してきたかもしれない、過去に働いていた人の話ではやはり風評で動いていた、組織ぐるみで風評に頼る、情けない話だがある意味被害者でもある。

でも

私が何回も国土交通省と話をしたことは きっとその改定に貢献したことと信じている。

だから 法律がおかしいとおもったら その筋に躊躇なく伝えていくことが必要であり 法律をしっかり改定してもらうように努力すべきである。

続き

 

強靭な木造建築

この家は『命の恩人です』 (神戸市東灘区)。

●東日本大震災の続いて熊本地震も起こり、たくさんの耐震性能への再評価が進んでいます熊本地震での評価において、日本式木構造建築についての評価や反省レポートはありますが、その一方で海外の木構造方式(ツーバオフォー)についての問題報告は今の所ありません 日本式木構造建築では多くの建築金物がその機能を発揮していない、あるいは機能が不足していた状況が語られる一方で海外の木構造方式(ツーバオフォー)と同じように壁に構造用合板をたくさんの釘で打ち付ける必要性を説いています。 まさに日本の建築方式(木造軸組構法)の弱点を補って行くと海外の木構造方式(ツーバオフォー)に接近して行きます。

阪神淡路のころは その金物すらない建物が多かったのです。(実際ホゾでの接続の引き抜き応力度は0 カスガイでも1.6kn程度と言われています。)

その反省に基づいた施行令47条と告示1460でも熊本地震で倒壊する建築が多発。してしまいました。

(先日のNHKスペッシャルでの特定の地盤状況での共振の恐ろしさがよく理解できましたが この粘土質の土壌エリヤは非常に広範囲でどこにでもあるので怖いです。今後地盤調査を行う上での新しいコンセプトで早速実行してみたい分野です。)現在までの地盤調査の方法では共振に対しては全く無防備だからです。

はなしは 国の法的なガイドラインに。この告示1460号というのは。2ooo年の告示です、柱脚部分の建築金物についての構造仕様規定が定められていますが熊本地震でその不十分な事も認識される事になってしまいました。

 東日本も含めてこの3箇所の大地震を経過しても、海外の木構造方式(ツーバオフォー)ではそのようなプレート金物の必要性が一切ガイドラインで語られる事はありません。釘による木材の緊結が義務となっていて以下の金物の設置義務はありません。それだけ構造のコンセプトとして優れた構造方法だと言えるのでしょう。その状況で 阪神淡路大震災、東日本大震災 熊本地震など激しい地震をクリアしています。弊社の建物も全ての被災地域で運良く無事でありました。

●海外の木構造方式(ツーバオフォー)(法律上の金属プレート類の設置義務なし)告示1540,1541

●日本方式(木造軸組構法) 、(柱脚部分その他の建築金物についての構造仕様規定ー金物での緊結力を強める) 告示1460

●ここでご紹介する 金物は SIMPSON STRONG-TIEのほんの一部で、海外の木構造方式(枠組み壁工法)では 一切使用義務がない金物です。 法律では釘での緊結について定められていていますが、日本式木造建築(木造軸組工法)と比べてもともと強靭故に告示1460の金物を必要としていません。)

●米国のSIMPSON STRONG-TIEと呼ばれるものです。がこの告示1460において 性能が証明されれば日本の建築基準法上で使用できます。(設置義務のある木造軸組構への使用もOK)

 金属プレートの必要性を未だ求められていない海外の木構造方式(ツーバオフォー)にも積極的に建築金物を使用してより高度な強靭性能を持たせたいと思っています。
SIMPSONの金物を有効に使った強靭な建築こそ  

EEplan の『国際規格の木造建築』です

   

今から四半世紀前では海外の建物は釘を使うからよくなくて、日本の建築は木材を釘を使わずに構成していくので安心。といったお話を多方面でお聴きしたことがあります

1995年の阪神淡路大震災では耐力壁や根太組方法に於いて合板などで補強することの有効性に注目されましたし、木材の接合方法についても単に木材を組み合わせる方法はあまりにも脆弱であることを一般の方々にも理解していただく事になり
、同時に枠組み壁工法の強靭さが注目されました。

 

阪神淡路大震災から約8年後に 東灘区のAさんから新しいProjectについてご相談をいただきました。与えられた敷地はほとんどが空きで、その 隅っこにAさんの小さな2階建住宅が残っていました。その空き地空間は母屋の全壊跡地との事。敷地境界線もずれてしまって、その調整は終えたとのことでした。聞いてすっかり驚いてしまいました。 

● この家は『命の恩人です』 (神戸市東灘区)

小さな2階建住宅の階段室ふきんに亀裂があり、建物は少しだけ傾いていました。

解体しないのですか?と問う私に「『命の恩人』なので解体はしたくない。知ってますか?被災した方々のご遺体が道路に並べられた光景を……。」私が知らない光景の事を知りました。

その中で見事にご夫婦の命を守ったのはツーバイフォーと呼ばれる海外の木構造方式の住宅ででした。

 

その中で 金物を嫌っていた?はずの 日本式木造建築(木造軸組工法)は接合部分への補強を求められました。

 

 

 

 

 

 

 

ガレージの内装制限について(1)

「小屋裏に上がれる」トラス。ガレージとの一体空間で木部の露出もOK

木造ガレージはその質感の良さを惜しみながらでも壁や天井を準不燃材で被覆する必要があります。この準不燃材での被覆を要求する法律は建築基準法で定められている特殊建築物の内装に該当します。

住宅の一部をガレージにする場合、ガレージの部分だけはこの特殊建築物と同じ扱い?と思う建築士さんもおられますが微妙な部分は基準法のどの部分も、各地方の行政機関の判断部分になります。何かわかりにくい印象ですが「各地方の行政機関の判断」とうのは意外と説得力があります。

居室などの内装制限と特殊建築の内装制限など一口に内装制限と申しましても規定は違い、多岐に渡りますが こと ガレージと申しますと用途がガレージである限り特殊建築物となり、内装制限に対応することが必要です。具体的には石膏ボードなどで覆います。可燃物である木材が『天井』や『壁』に存在させることはできません。 ただし 

天井面の1/10以下 あるいは壁面の1/10以下の部分は木材でもOKですので空中にあるトラスや梁が木材でも問題はありません。

また面積30m2以下で2方向が解放されていれば 全面的に木材が露見しても構いません。法律を守りながら面白い空間を作ることこそ面白い部分ではないでしょうか?

 

建物の断熱性能をもう一度考えてみます。(1)

断熱性能のお話をさせてもらう前に、空気の状態を知る方法について整理してみます。学校の理科で習った言葉が実務で再び。

関係湿度・絶対湿度・乾球温度。湿球温度などです。 ここで知って欲しいのは関係湿度と絶対湿度の違いです。

関係湿度というのは確かに乾球温度と関係があります。つまり気温が20℃の空気を冷やすと関係湿度がどんどん上昇します。そうするうちに空気中の水分が一杯(飽和状況)になって水滴に変わります。

冷蔵庫やエアコンから水が出てくるのを観た経験でも理解は容易です。

以上の温度降下の最中でも水滴に変わってしまうまでは『絶対湿度』は変わりません、つまり空気中の水分の絶対量は一定。其の状況で冷却すれば『関係湿度』が上昇する。 と 言った具合です。

 夏でも結構カラカラで洗濯物がよく乾くのに、晴れた冬の日々に『異常乾燥』と呼ばれるのは 「絶対湿度」のことを言っているのです。空気が冷たいので空気中に含み得る水の量が少ないのですから、乾燥していると言われます。 冬だけ異常乾燥と言われる所以がここにあります。

気象予報士さんもこの辺りを説明されると視聴者もわかりやすいと思います。

気温が0℃に接近すれば ほとんど水分が飽和状態であっても絶対湿度は小さいのです。 飽和状態なら「関係湿度」は100%と呼ばれるのです。

この空気線図の水平ラインが 乾球温度 いわゆる 気温です。

赤い曲線がそれぞれの乾球温度における関係湿度です気温が高くなるほど赤い曲線の間が広がっていきます。

赤い曲線の最上段が結露ポイントです。

Y軸の絶対湿度から水平に左方向に線を引くと赤い曲線と交差する部分がありそのままX軸の気温を読み取れば 結露する気温を知ることができます。

断熱性能が高い建築物の屋内は 屋内から入った空気を温めるために「関係湿度」が下がってしまいます。よく加湿器が必要になる状況です。加湿器は別として「関係湿度」が低いのですから、屋内での結露を発生することを大きく減らせるのです。

押入れの中などそれでも結露する建物は やはり断熱性能が悪いことや 押入れが外壁と接する部分にある中で、機密性が低いために外気が侵入し、局部的な結露に直結します。

ユーロ物置の結露についてもお問い合わせがあります。 特に積雪があり放置すると溶け出した雪や雪近辺の必ず温度は0℃です、雪解け時に物置内部に侵入した空気は基本的にその雪温以上になっており、空気中に含む水分は0℃の状態より多く含んでいます。その状況の空気が天井に接触すると天井の温度は融解時の雪温 0℃ですからそこで結露点に達するのです。

積雪があれば速やかに除雪するとともに 自然換気でいいので ドアを解放し、通風を図ることが大切です。