木造住宅はInternational Residential Codeだと理解しやすい。

https://www.iccsafe.org/codes-tech-support/codes/2018-i-codes/irc/

この国際規格を日本でも利用できるようにするべきです。(MAPでは日本も緑色に…)たくさん文献がありますので和訳することができれば素晴らしい!!

木造のお家を市井の大工さんにお願いできるケースは稀なことだ。それも製材したての木材を現場に運んで、のこぎりで切って床や壁を作っていく。全部工場でプレカッ

VTRについて:小規模な建物は全て現場施工も選択肢。雨天など天気の対策が重要。ただし構造用合板は耐水性が高くまた木材が短期間濡れても問題はない、建物が出来上がると外壁の剪断力壁は何10年も内部結露にさらされるため目に見えないだけ。一気に立ち上げて屋根壁の仮防水(ハウスラップ)を行う。

トしたものを積み上げていく、設計者が決めた金物や耐力壁を設けていくことに終始する。つまり 海外でも日本でも大工さんには自分の作る家の全体を掌握する必要はないし ある部分を請け負うのであれば 、図面を理解する方向は工数と請負金額のバランスが最も気になるところ だから 作っている建物の姿はみえてもそこに込められている 設計者の考えは「見えていない」。全体的な部分は工事施工管理や設計事務所などが掌握するのが一般的だろう。確かに昔よりも「建築設備」や「建築構造」や確認申請での「集団規定」(建物を建築ことにおいて 周辺の公共性についての吟味)など細分化は否めないかもしれない。

ホームビルダーを見る限り日本もアメリカ・カナダも同じ?

でも昔よりも高度な各分野の専門スキルが必要!という意見は賛成できない。大きいといってもせいぜいて100坪以下のプロジェクトなので専門分野を細分化する必要性はなく むしろ 総合的な技術知識はもちろん 資材の供給 渉外交渉 そして 収益性の創造 など 全体を把握できる有能なコンストラクションマネージャーの存在が重要。それは日本とアメリカ.カナダなど同じことだと思う。しかし日本は何重もの系列組織で多くの住宅産業が成り立っている。それが建築コストに大きく影響するのだ、そこが大きく異なる。

大前氏の著書では資材の寡占とある。加えて、情報も寡占と言いたい。

 全ての部分で共通することとして、行政機関に近い機関は情報を囲い込むし、情報を伝えることがあっても 無料提供はあり得ない、公に近い組織のみが情報を抱え込んで彼らの特権意識を満たしている。行政機関に近い機関というのは技術的改革や進歩変革をいち早く伝える役目があるのではないか? だから彼らの出版物は 実務本を装いながら 告示の説明不足を補完する役目で存在する。 しかし安全で安価な建物を供給する必要があるのに自分たちで囲い込んで世に広めない。 筆者は過去に住宅金融公庫(住宅支援機構の前身)の仕様書以外に海外の文献の知識と併せて、住宅を作ってきた。それは建築基準法を図解した施工要領書としてである。設計における部材強度の判定などには使えないので海外の資料を参考にして来た。

スパンブックもない?                            小規模木造建築の構造計算は足し算と割り算だけなのになぜ難しく思えるのか? 

日本には木材の強度がわかるハンドブックは現在もない。筆者ではソフトウエアを自前に開発し都度構造チェックをできるようにしているが 日本ではなぜスパンブック(木材の支点間距離 を 撓みなど応力度より適切な木材を選定できる)がないのか不思議でならない。あと 付け加えるなら 偏心率の計算である。煩雑なのでソフトウエアを 行政機関が準備するだけで 耐震性能は大きく進歩する。構造に一貫計算ソフトではなく 部分的な応力度計算が 手軽にできれば前述のように 確認申請機関は設計者に対して自らの都合による正善説をやめて設計者と向き合い 構造設計について協議と確認をすればいいのだ。(法令に基づく計算が必要)

 私の作成した構造計算のアプリを提供することも含めて、大工さんや工務店の方々が構造的な認知度を高める方向ずけができる。そうすると「なぜここにこの釘がどの程度必要か」というのがなんとなく会得できるのでは無いか?

IRC (ICC)からの出版物は木造建築の標準仕様 施工要領の条件を満たす。

以下Web 自動翻訳

IRC   (International Residential  Code)   国際的には、規範関係者は、一世帯および二世帯の住居およびタウンハウスの設計および建設を3階建て以下の階級に対応する、最新の最新の住居コードの必要性を認識しています。 International Residential Codeは、大小を問わず、すべてのコミュニティの公衆衛生および安全を保護するモデルコード規制を通じて、これらのニーズを満たすように設計されています。

はなしは 少し戻る、カナダやアメリカと筆者の体験も含めて比較してみよう。

日本の木造住宅建築にはどうしても合理的だと思えない部分がある。4つの視点で考えてみる。

1:Framingと言われる枠組みの壁による工法がほとんどで日本のような様々工法はない。

耐震性に劣る日本の軸組工法故に様々の施工要領が開発されているので煩雑である、設計における机上の考えが現場に反映されないリスクもある、また4号建築として構造の吟味は不要として確認申請を通過できる。そこはは海外の枠組みFramingの制約と構造計算の必要性と比べて真逆である。

2:様式建築がたくさんあってユーザーもビルダーも建物の概念を理解できる。

自分の先代と同じ建築を要望する歴史は日本になく、モデルホームから自身の生活スタイルを学ぶ。

3  : 民間レベルに於いても工法などについてのノウハウが大きく公開されていてエンドユーザーでも理解できる。

 公が示す施工要領書の役目を果たすものは、支援機構の「フラット35」と呼ばれる仕様書しかない。フラット35といわれる融資方法を記載しあものが工務店での「金科玉条」。

4:  国際規格があり、そこからわかりやすい技術的な解説書も多く出版されている。

 日本では住宅支援機構の仕様書や文献がその役割を担っているのはいかがなものか?木造建築は住宅とはかぎらない。                                                                            私は 木造建築の技術的な参考書を否定するものではない。学会による各種文献を参考にして設計することが多い。 ここで述べたのは法令遵守関係を満足させる施工方法や設計にディテールを参考にする標準資料がこの国に存在しないということである。